もくじ
巻き爪は何科の病院で治療すべきなのでしょうか？
当院に受診されるまで、巻き爪は何科の病院に掛かれば良いのか分からずに困っていたという患者さんが良くご来院されます。巻き爪をきちんと診察・治療してもらえる病院は何科なのか、どこを見てもあまりはっきりと書いてありませんね。
巻き爪は、元来重症化すると外科的な疾患であり「皮膚外科の専門である形成外科」が主に治療に当たってきました。局所麻酔を用いた足趾神経ブロック下にきちんと痛みを取ってから「部分抜爪」を行ったり、陥入爪根治手術という「巻き爪の根治手術」が得意な診療科は、何科かというと｢形成外科｣となります。
一方で、巻き爪すなわち爪（爪甲＝そうこう）は皮膚の付属器の一部であることから比較的軽症な巻き爪は、皮膚科に掛かられる患者さんが多く8割近くに及びます。皮膚科外来における巻き爪治療は主として、外用剤や抗菌剤内服による保存的治療となります。補助的な治療としては「コットンパック・テーピング・肉芽腫形成に対する液体窒素」などが行われることが多いのですが、どれも根本的な治療の決め手となりにくいのが欠点です。
皮膚科・形成外科でみることが多い巻き爪なのですが、実は整形外科で治療が行われることもあります。巻き爪変形の原因として、歩き方や足趾の変形が大元のきっかけとなることから「足の痛み」のついでに整形外科でのご相談がなされます。ちなみに我が国における代表的な巻き爪矯正法であるマチワイヤを開発した町田医師は整形外科の足の専門医であり、また当院で採用している「そがわ式巻き爪矯正装具」を開発した十川秀夫先生も整形外科出身となります。
一方で「医師が治療を要しないと判断された軽度の巻き爪」に対して巻き爪予防ケアをしていくことは「医療行為でないとの規制緩和」が国から通達されたため、ちまたに多くの「巻き爪専門をうたう接骨院やサロン」が非常に増えてきています。さらにAmazonなどでも数多くの巻き爪矯正ケア用品が売っています。
巻き爪治療の選択肢が増えたということは良いのですが、患者さんからしたら一体｢何科｣へいけば「ちゃんと治療できるのか」が分かりにくくなってしまっているのが現状ですね。
はじめに結論としての比較表を載せます
巻き爪は何科に掛かるにせよ、いきなり爪を切ったりすることはしないで「巻き爪矯正」に力を入れているクリニックを選ぶことが大切です。また、巻き爪は基本的には元来「皮膚外科＝形成外科」疾患であり、保存療法、矯正治療、手術のいずれにせよ、施術者がどれだけ「その治療方法に精通しているか？」と云う点が｢何科｣よりも治療結果に大きく影響してきます。
★本ブログでは、元形成外科医師・かつ皮膚科開業医として巻き爪矯正に力を入れている院長が「巻き爪は何科の病院」に掛かって治療すべきかにつき綴っていきたいと思います。
巻き爪治療は大きく分けて保存的治療・矯正療法・手術療法の３つ
まず、巻き爪に対して行われる治療と対応可能な診療科についてまとめます
抗菌剤内服・外用などの保存療法
主に、皮膚科で良く行われる治療です。ごく初期の痛みが軽度の巻き爪では、「抗菌剤内服・消毒、外用」などでも症状が軽快する場合があります。より重症化してきた場合には、他の保存療法などを組み合わせていく必要があります。
コットンパック（通常法）、テーピング
軽度の巻き爪に対する保存療法として、主に皮膚科にて行われることが多い対象療法です。皮膚科でも一部な熱心な先生は、巻いている爪と側爪郭部の皮膚との「当たり」を緩和するために、爪前縁下にコットンを詰めたり、テーピングで爪郭部の皮膚を引き降ろすことを提案してくれるでしょう。これらの欠点はあくまで補助療法のひとつであり、本格的に爪が巻いていたり肉芽形成が大きくなると効果がでにくいことです。
肉芽形成に対する液体窒素療法
液体窒素療法は皮膚科の得意分野のひとつであり、元々「各種いぼ治療」に用いる治療法です。皮膚科クリニックでは、どこにでも置いてある治療手技であり、これで巻き爪の肉芽を焼いてしまって（凍結壊死）、肉芽腫の縮小を図れればというものです。軽症の肉芽形成では効果のある場合もありますが、根本的に巻いている爪を治している訳ではなく、「効果に限界」があるのが欠点です。
矯正療法
巻き爪矯正は「一部の非常に熱心に巻き爪を診ている皮膚科医」、「一部の形成外科・整形外科」で受けることが出来ます。巻き爪は従来においては手術療法しか選択枝がありませんでしたが、2000年台以降様々な矯正療法が登場してきました。主な矯正療法は以下のとおりです。
- マチワイヤ
- VHO巻き爪矯正
- BSスパンゲ
- ペディグラス
- SH法（そがわ式）
巻き爪矯正は何科に掛かれば施術を受けられるかというよりも、「その医院がどの方法を採用しているか」によって行われる矯正手技が変わってきます。例えば当院では過去には上記全ての方法に対応しておりましたが、治療効果の点から現在は「そがわ式」による巻き爪矯正のみの対応となっております。矯正療法をご希望される場合には、そのクリニックがどの方法に対応した医院であるかを良く確認してから受診しましょう。プレート法は「ネイルサロンや接骨院」で受けることも可能です。
※巻き爪矯正は自費料金となるので医院によって値段が変わってきます。ホームページなどで料金を確認してから掛かるようにしましょう。
手術療法
巻き爪の肉芽形成が非常に高度で保存療法では改善しない、痛みが非常に強くさわる事すら出来ない、保存療法での通院に時間を掛けることができない方々では、手術療法が適応となります。対応できるのは「形成外科」となります。巻き爪を確実に早く治したいという方は手術療法を選択した方がよいでしょう。
一方で、手術を行ってしまうと爪の幅が狭くなり、「2度と元に戻すことが出来ない」ことも問題です。そのため、近年は手術をいきなり受けるのではなく、「爪の形・大きさ」を温存出来る矯正療法が巻き爪の主たる治療手技となってきています。
市販の矯正グッズなど
軽度の巻き爪では、「約半数の人が試す」と云われています。当院にご来院される患者さんでも様々な市販の矯正用品を使ったけど効果がでなくて･･･という方もいらっしゃいます。矯正用品のデメリットは「ある程度爪を伸ばさないと装着できない・矯正効果が爪先に留まり根元が治らない・爪が割れてしまって使うことができない」ことなどがあるでしょう。
コラム；本当に効果のあるコットンパッキング法
巻き爪矯正は単に、ワイヤー・プレートなどを貼り付けるのみでは効果が出にくいため、様々な「爪を挙げやすくする」ための工夫および予備矯正・爪下角化物の除去などの準備が必要です。軽度の巻き爪ではある程度、爪を持ち上げてから「爪脇の側爪郭部にもコットン」をきちんと入れていく当院で行っているコットンパッキング法にて改善する方もいらっしゃいます。
次にそれぞれ何科に掛かった場合にどのような対応が主になされるかを見ていきましょう。
巻き爪は何科の病院で治療をすべきか・皮膚科に掛かった場合
巻き爪で皮膚科を受診するメリットは、比較的近隣に多くの皮膚科クリニックがありアクセスが良いことでしょう。全国で13000件ほどの皮膚科クリニックがあり、当院のある大田区も70件以上の皮膚科を標榜する医院があります。治療としては、まず抗菌剤内服・抗菌剤外用が用いられることが多くなります。症状が軽く「すぐに矯正療法や手術までご希望されない患者さん」にとって安心して受診できるということもメリットと云えます。
爪（爪甲）は皮膚の付属器のひとつであり、様々な爪病変は皮膚科が担当することが多くなります。一方で、元来は「矯正療法が未だ存在しなかった1990年代」までは巻き爪が悪化すると「手術療法」が主たる治療法でした。そのためか、一般の皮膚科開業医師で「巻き爪」にある程度対応しているところは、「全体の半数程度」であり、すべての皮膚科医師が巻き爪に精通している訳ではないことに注意が必要です。
巻き爪にある程度対応している皮膚科医院でよく行われる治療としては、「コットンパック、テーピング法」があります。肉芽腫形成に対して「液体窒素凍結療法」も良く行われており、肉芽腫の消退・退縮を期待して行われます。どちらも根本的に巻き爪を治したり、爪脇皮膚の腫張を改善する方法ではなく「あくまで補助的に行われるケア」となりますので、なかなか治らない場合には、「より巻き爪に詳しいクリニック」を探した方がよいでしょう。皮膚科クリニックでは最終的な手術治療まで対応していない施設がほとんどです。
巻き爪矯正まできちんと対応している皮膚科医院は、「全体の1割程度」と考えられます。手軽によく行われる治療が、「ドクターショール・巻き爪クリップ」や「マルホ・巻き爪マイスター」などの単に伸ばした爪先に器具を取り付けるだけの簡易矯正法になります。ある程度、巻き爪矯正に対応している医院では「本格的なワイヤー治療であるマチワイヤ・VHO式巻き爪矯正」などが行なわれています。
ただし、皮膚科クリニックでは評判のよいクリニックほど患者さんが多く訪れる中で、「巻き爪治療」に如何に時間を作って、どこまで対応するかという問題も生じてきます。巻き爪矯正は基本的には、「医療行為に当たらない予防的なケア」に該当するため、保険適応がなく「予防的ケアとしての自費料金」も掛かってしまいます。皮膚科クリニック内で「巻き爪矯正の対応」をきちんと行おうとするほど「お時間の掛かる処置」となってしまい、矯正治療は予約制にしたり、施術の時間帯を限定しての対応となることが多くなります。
巻き爪は重症化すると最終的に手術も必要となる外科疾患です。当院院長は、「巻き爪手術」の経験もあるのですが、院内で手術まで対応する時間を取ることが困難なため、「近隣総合病院の形成外科」にご紹介としております。開業皮膚科医においては、皮膚外科の経験が豊富な医師は少ないため、「足趾の麻酔はかなり痛みが強く出て耐えることが出来ない」との説明を受けてしまっている患者さまもいます。皮膚外科＝形成外科医がきちんと「足趾神経ブロック」を行うと通常は1回の針刺入で済み、「痛みもちゃんと取れます」のでご安心下さい。
※一部の皮膚科医院では、治療がうまくいっていなくても適切な施設への紹介がなされないこともあるようです。
巻き爪は何科の病院で治療をすべきか・形成外科に掛かった場合
巻き爪治療は、従来は「手術的治療」がメインとなってきましたが、様々な矯正療法が登場してきたことにより、絶対的な手術の適応数が減ってきています。ただし、現在も矯正療法をはじめとする各種保存療法で治らないケースや再発をくり返す症例もあり、最終的に手術を行う必要があることには変わりがありません。手術が必要となった場合に受診すべき診療科が「形成外科」となります。形成外科医師は、多くの巻き爪手術を行う機会があり、「足趾神経ブロック」や「巻き爪手術」に必要な解剖学的知識も豊富です。
形成外科で実際に手術を行っている医師は、総合病院もしくは大学病院等に所属している形成外科医となります。形成外科は絶対的な医師数が皮膚科医の10分の１少ししかおらず、町中の開業医で巻き爪手術まで対応しているクリニックはほとんどないと云ってよいでしょう。一方で、形成外科を受診した場合には手術療法がメインとなってしまい、保存治療の一種である「巻き爪矯正」まで対応しているケースが少ないことも覚えておきましょう。
いきなり手術をご希望されない場合には、まず巻き爪矯正治療に精通した医師を探すことが大切です。もしも、いくつかの保存的治療法や巻き爪矯正を行っても治らない重度のケース・再発をくり返す場合には手術が適応となるため地域の基幹病院などの大病院の形成外科に紹介してもらう必要があります。
巻き爪は何科の病院で治療をすべきか・整形外科に掛かった場合
巻き爪治療は、骨関節などの病気・怪我などを扱う整形外科でも対応している場合があります。整形外科は分野毎に「脊椎、肩関節、股関節、手部、膝、足専門」などと分かれています。中でも「足を専門とする整形外科や膝専門の先生方」では足をみる機会が多く自然に「足の歩き方のバランスや下肢痛」と関連する巻き爪の相談が増えていったものと思われます。
事実、マチワイヤを開発した町田医師は「足外科専門医師」であり、本院で採用している「そがわ式巻き爪装具（ＳＨ法）」を行っている十川秀夫先生は「膝外科専門」のご出身となります。整形外科医である十川先生がワイヤー矯正をはじめるきっかけとしては、ご開業なさってからも整形外科での骨固定手術で良く用いられる「金属・ワイヤー」を扱っていることで元気が出る（＝楽しい）とおっしゃっています。確かにワイヤーを使って、骨をしっかりと固定するという技術は、「爪に如何に力を掛けてよい形にもっていくか」という巻き爪矯正手技に通じるものがあると考えられます。
日本においてワイヤー法を始めたのは整形外科医師であり、骨の手術でボルト・ワイヤーなどを使うことに馴染みがあるためと考えられます。但し、通常の整形外科では巻き爪に対応していないことが多く「対応する医院をホームページで確認」する必要があります。
巻き爪は何科の病院で治療をすべきか・ネイルサロンや接骨院に掛かった場合
巻き爪矯正は、病院以外の「ネイルサロンや接骨院」で行われる事もあります。平成28年に国が通達した規制緩和により｢巻き爪矯正＝医療行為（治療）に該当しない予防的ケア｣であるとされたために、「ネイルサロン、接骨院」が積極的に巻き爪矯正に参入しているという現状があります。取り扱う巻き爪矯正ケア法としては、主としてプレート法、ワイヤー系などがありますが医院で扱うものより｢矯正力が弱い傾向｣です。1回のケア料金は病院での矯正より安いものの施術回数が多めとなる傾向があります。
最近、巻き爪矯正のケアサロンのことを自称で「巻き爪専門院・巻き爪治療専門院」と名乗っている施設があります。巻き爪の専門医制度の存在はなく、専門院＝専門医を彷彿させる表現や「単なる巻き爪予防ケア」しか法令上許されていない施設が「治療＝医療行為」を名乗ってしまっています。
ネイルサロン・接骨院での施術回数にも定まったものはありません。巻き爪と検索して広告が出てくる施術院では、月9000円×毎月施術を5，6回程度（＝片足合計5万円以上）という記載が多くなりますが、回数について明記していない施術院もあり中には1年近く掛けて治していくという施設もあります。
施術院の中には非常に研究熱心で、プレート法などの矯正装具を使いこなして｢少ない回数｣で完全に爪を平らな元の状態まで戻している施術院もあるかもしれません。一方で、様々な巻き爪矯正店では、患者さんにリピートしていただき定期的に通院していただくことが目的になってしまっている場合もあるようです。
国が規制緩和を行った結果で学問的な研究対象から外れてしまった
巻き爪のケア療法として、2000年代以降さまざまな矯正療法が出てきました。また、市販の矯正グッズも次々と販売されています。現在、矯正方法が色々と乱立しているとも云う事ができ、｢決め手になる本当に効果的な矯正法｣がまだ存在していないとも考えられます。また、国が巻き爪矯正（＝予防的ケア行為）は医療行為でないとしてしまったために、大学病院などの機関で正式な効果判定がなされたり、新しい矯正療法が研究されたりする機会がなくなってしまっています。
本来は、医学という学問は新しい治療手技に対して、メリット・デメリットや効果を議論して、より確実な手技として成熟していくべきです。巻き爪矯正＝単なる予防的ケアと定義してしまったことで、商業ベースのケア商品が多くなり・各々の施術法が最高であるという宣伝がサロンなどからもなされてしまっています。しかもオリジナルの方法を模倣したような手技も現れてきており、患者さんからしてみれば「一体どこの何科を選べばご自身に最適なケアをしてもらえるか」悩ましい状態になってしまっていますね。
ひとつの施設で全てに対応出来ないのでご自身の状態にあった診療科を選ぶべき
巻き爪で何科に掛かるかは、判断が非常に難しくなってしまっています。それぞれの診療科に出来る守備範囲があり、かつ採用している｢矯正手技｣によって出来ることも様々です。
巻き爪で何科を選ぶかの基準をまとめますと、
- 軽度の巻き爪では｢各種市販の巻き爪ケア用品｣で対応、もしくはネイルケアとして接骨院等での施術。
- 中程度以上の巻き爪で痛みや炎症、出血がある場合には医療機関を選ぶのが基本となる。
- 中程度以上で巻きが酷く痛みも強い巻き爪、肉芽形成したものは、医療機関の中でもホームページ等で｢そのクリニック｣がどこまでの矯正療法に対応しているかを良く見極めてから受診する。
- 手術が必要そうな場合には、初めから「形成外科」を受診した方が良い場合もある。
となります。
矯正の効果も施術者の腕前によるところが大きい
巻き爪矯正にせよ、手術療法にせよ、何科よりも｢施術者の腕｣によって治療効果が変わってきてしまうことも事実です。よその医院で、色々といじられてしまい｢非常に痛みに敏感｣になっている方をみると、どうして初めから適切な治療を行っているクリニックを選ばなかったのかと･･･悩んでしまいますね。
当院では、他の医療機関で治らなかった巻き爪の方も多くいらしております。できる事ならば、1回の矯正のみ、少なくともなるべく治療回数を減らすべく、様々な予備矯正手技やワイヤーを効果的に付ける工夫をしております。但し、巻きが強い方等では少なくしても２，３回の矯正をくり返して徐々に爪を持ち上げていく必要もあります。巻き爪では、ある一定数（3割程度）の方が、一端かなり爪が平らになっても半年～1年程度で再度爪が巻いてしまう方もいらっしゃいます。そのような場合には、年に2，3回、数ヶ月に1回の予防的な矯正を行っていく必要も生じます。
まとめ・当院での対応は？
巻き爪をいきなり手術することのない矯正療法に詳しい施設を選んで
巻き爪の治療のメインは、現在手術療法よりも｢巻き爪矯正療法｣に移行してきています。ただし、どこの何科で適切な治療が受けられるのか？分かりにくくなってしまっていますね。
当院では、長年ネイルサロン・接骨院での施術でうまく治らない方・他院で手術が必要と云われてしまった巻き爪、テーピング療法などで肉芽形成して治らない巻き爪の治療をお引き受けしております。
巻き方が軽度で肉芽形成がメインの｢いわゆる陥入爪｣の方では、爪アイロン法＋コットンパッキングのご指導のみの保存治療で改善してしまう方も大勢いらっしゃいます。また、爪の巻き自体が痛みの原因となっている方では、｢巻き爪矯正＝当院ではそがわ式｣をお勧めさせていただくこともあります。
初診の方で、「巻き爪矯正の適応があるか判断がつきにくい方」では、平日午後に受診していただき、｢巻き爪の状態の診断｣を行なわせていただくようにお願いしています。当院は皮膚科がメインのクリニックのため、一般診察の時間内での矯正はお引き受けしておりません。矯正療法が必要な場合には、水曜午前の巻き爪矯正専門外来をご予約を入れさせて頂きます。ご予約を取るにまず平日午後にご来院するようにお願いしております。（※1日にお引き受け出来る人数に限りがありますのでご注意ください。）
もし、巻き爪に関して分からないことがありましたら、当院のお問い合わせフォームよりお気軽にご相談ください。巻き爪の保存療法である「矯正療法」には一定期間の通院が必要となります。
